月1社ペースで買収!グーグルが買収した企業買収金額ベスト10

グーグル 買収 企業

グーグルと言えば、
検索サービスだけでなく、

  • メールはGmailを使い
  • 携帯電話はandroidを使い
  • 訪問にはグーグルマップを使い
  • 息抜きの時間にYouTubeを見る
  • パソコンではChromeを使う

など

「グーグルのサービスに触れない日は
無いのではないか」

とさえ、

思ってしまうぐらいに
私たちの生活に入り込んでいます。

グーグルのサービスを使っている人は
全世界で10億人以上とも言われています。

でも、グーグルが創業したのは
わずか18年前の話なのです。

そのグーグルがこれだけ短時間で
世界的な企業にのし上がってきたのは

やはり企業買収の歴史抜きでは
語れないでしょう。

では、世界的巨人企業となった
グーグルの代表的な買収になる

推定買収金額上位10社を
まとめてみました。

では、早速ランキングの
発表に入りたいと思います。

目次

1:どうして企業を買収するのか?
2:グーグル買収企業上位10社を紹介
3:グーグルの今後の展開
4:まとめ

1:どうして企業を買収するのか?

そもそも企業買収とは
何の目的でするのでしょうか?

一般的な買収のケースで考えると
2つの理由があります。

それは、

  • 時間の短縮効果
  • 既存事業との相乗効果

です。

時間の短縮とは
どういう意味なのでしょうか?

それは、新規事業をするには、

お金は、かかるし、
人も必要だし、
人に教育も経験も必要になります。

運営ノウハウもゼロから
学んでいかなければなりません。

既存事業のお客様はいても
新規事業のお客様はいないです。

つまりは、
事業を軌道に載せるためには
多くの時間が必要になります。

でも、既にその事業を運営している
会社を買収することにより、

そのままノウハウも経験も
お客様も人員も営業所も
手に入ることになります。

つまりは、ゼロから始めて
試行錯誤する時間を
カットすることができる。

つまりは、
時間短縮の効果が見込めるのです。

では、次に

既存事業との相乗効果ですが、

例えば、
食品メーカーが、飲食店を買収した
とします。

すると、

食品メーカーは、自社の商品を
飲食店で、使うことができ
売り上げが見込めますし

飲食店は、メーカーから
安価で食材を提供してもらったり、

世に無い食材をメーカーに
作ってもらえたりします。

つまりは、どちらにとっても
トクになる上に、

一般消費者の声も
集めやすくなるという
1+1=2以上の効果が
見込めることもあるわけです。

つまりは、

企業買収をする理由は、

  • 時間の短縮効果
  • 今やっている事業との

相乗効果も期待できるとなれば

買収側企業にとって、
メリットが生まれやすいのです。

グーグルが積極的に企業買収をやって、

創業から短期間で
急成長を遂げた理由も
うなずけるのではないでしょうか?

2:グーグル買収企業上位10社を紹介

一般論は、これぐらいにしておいて、

早速、Googleの買収企業
推定買収金額上位10社を

紹介していこうと思います。

2-1:第10位 DeepMind Technologies(AI事業)

第10位 DeepMind Technologies
(ディープマインドテクノロジーズ)
2014年1月 買収
推定買収額 4億〜6.5億ドル

イギリス発祥の人工知能を開発する企業

2016年には、DeepMind社が開発した
AI(人工知能)のAlphaGOが、

囲碁世界タイトル取得回数歴代2位の
イ・セドル氏の4勝1敗の
完勝をした事は、記憶に新しいです。

グーグルは、Deep社のAI技術を
既存のサービスはもちろん

自動運転自動車技術にも
活かされていくことでしょう。

2-2:第9位 Postini(セキュリティ事業)

第9位Postini(ポスティーニ)
2007年7月 買収
推定買収額 6億2500万ドル

セキュリティー企業です。

主にメールのセキュリティーを
扱っています、

具体的に言うと
迷惑メールやウイルスメールを
ユーザーからブロックをしているのです。

一説には、
世界で送られているメールの内
約9割は迷惑メールなんて事も
言われているぐらいに

迷惑メールは多いのです。

迷惑メールをブロックすることで、
サーバーの負担を減らしたり、

ユーザーの利便性のアップが
できるなど

迷惑メールをブロックすることは、
重要な役割があるのです。

グーグルはGmailなどの
セキュリティーをアップすることを目的に
Postiniを買収したと言われています。

現在では、Postiniとしてのサービスは
終了していますが、

Postiniのノウハウは、
GoogleAppsに引き継がれています。

GoogleAppsとは、
Webメールや表計算、ワープロなどを
まとめたサービスの事です。

2-3:第8位 Apigee(API事業)

第8位 Apigee(アピジー)
2016年11月買収
推定買収額 6億2500万ドル

APIの開発と
APIの管理プラットホームを
提供する企業

APIとは、
アプリケーションプログラミング
インターフェースの略です。

簡単にプログラムできるための
インターフェイスのことです。

優れたプログラムを作ることも
大事ですが、

それを管理運用するのが
大変なのですが、

APIの管理プラットフォームを持つ
Apigeeを買収する事で、

新しいサービスを開発する事に
専念できるようになるので、
グーグルの発展に役立つのでは
との期待されています。

2-4:第7位 ITA Software(旅行事業)

第7位 ITA Software
(ITAソフトウェア)

2010年7月 買収
推定買収額 7億ドル

旅行関連企業です。

強みは、航空便検索サービスと
航空券情報提供サービスです。

この買収予定が発表されて

反対運動が起こったことでも有名です。

では、
なぜ反対運動がおこったのでしょうか?

それは、旅行サイト運営会社の多くが
このITA社のソフトを使って、

航空便オンライン予約サービスを
提供していたからです。

市場占有率は65%以上だった為

ITAが、グーグルの子会社になって
グーグルだけに有利な条件で、

ITAの技術を使われると、

旅行サイト運営会社が
つぶれてしまう恐れがあったからです。

結局は、米司法省が介入して
5年間は平等にサービスを提供することを
確約することで、

買収が許可されました。

現在はGoogleフライト
というサービスを展開しており、

航空便検索にITAのノウハウが
活かされています。

2-5:第6位 AdMob(広告事業)

第6位 AdMob(アドモブ)
2009年11月 買収
推定買収額 7億6000万ドル

広告のプラットフォーム企業

アプリの制作会社が、
そのアプリをマネタイズするために
使うツールを制作している

マネタイズとは、

無収益状態の事業に
広告枠を販売したり、
有料サービスを導入することで
収益を上げるという意味です。

数多くの広告ネットワークを
AdMobのサービスを使えば
一元管理できるということです。

AdMobは、モバイルディスプレイ広告に
強みを持っており、

グーグルがモバイル広告全体に
強みを持つための買収したと
見られています。

2-6:第5位 Waze(GPSナビ事業)

第5位 Waze(ウェイズ)
2013年6月 買収
推定買収額 9億6000万ドル

イスラエル発祥の携帯電話向けの
GPSナビゲーションソフトの企業です。

どのルートが最短時間で
目的地に到着できるのかを

ユーザーの運転状況を
学習した上で教えてくれたり、

ユーザー側からナビに情報提供が
できるのも特徴的です。

例えば、

事故情報、渋滞情報、
スピード違反などの取り締まり情報、
お店の変化など

ユーザーが情報を提供できるのです。

移動ルート上で
最安値のガソリンはどこか

知ることができるサービスも
提供しています。

GoogleMapサービスに活かされる事が
期待されています。

2-7:第4位 YouTube(動画サイト事業)

第4位 YouTube(ユーチューブ)
2006年9月買収
推定買収額 16億5000万ドル

もはや説明不要な
世界的な動画共有サイトです。

国内でも、
YouTubeで動画を発表することで
人気者になるユーチューバーを
排出しています。

そもそもは、共同経営者が

パーティーの動画を参加者に配るのに
もっと簡単に共有することができたらな

という発想から始まっているそうです。

2006年にグーグルに買収をされた
YouTubeですが、

買収後も急成長を続けています。

2006年には
1500万ドルだった売上高が

2014年には
40億ドルにまで成長しています。

2020年には
年間200億ドル以上の
売り上げになるとの予測もあります。

これから先、
インターネット上のコンテンツは、

よりテキスト(文字)情報から
ビデオ(動画)情報に
変わっていくとの予測の元

Google検索とYouTubeとの相乗効果が
見込めると踏んだグーグルは

買収当時は、人気はあるものの、
儲かっていなかったにもかかわらず

破格の買収金額を提示してでも
自分のモノにしたかったのです。

もちろん、他社に買収されることで
YouTubeが強力なライバルになるのを
避けたかったかったから

という理由もあるのかもしれません。

これからも、動画共有サイトとして、
世界NO.1のYouTubeの重要度は
上がっていくことになるでしょう。

2-8:第3位 DoubleClick(広告事業)

第3位 DoubleClick(ダブルクリック)
2007年4月買収
推定買収額 31億ドル

インターネット広告企業です。

買収の目的は、
DoubleClick社の持つ
ディスプレイ広告のノウハウだ
と言われています。

そもそもDoubleClick社は、
インターネット上で広告するバナー広告で
大成功をおさめます。

しかし、時代が変わり

インターネット上の広告は、
バナー広告などのディスプレイ広告から

グーグルなど検索エンジンを使って
検索結果に広告を出す

検索連動型広告に主導権を奪われて
DoubleClick社は、衰退していきます。

しかし、
YouTubeなどの動画サイトや
FacebookなどのSNSサイトが
人気になることで、

またディスプレイ広告市場が
再注目され始めることになり、

それが、グーグルがDoubleClick社に
買収することにつながります。

そして、インターネット広告収入において
DoubleClick社のノウハウが
活かされているのは言うまでもありません。

2-9:第2位 Nest Lab(スマートホーム事業)

第2位 Nest Labs(ネストラボ)

2014年4月買収
推定買収額 32億ドル

サーモスタッドや火災報知器の企業

火災報知器なんて聞くと、
なんでそんな会社をグーグルが
欲しがるのかわからないですよね。

しかも買収金額も32億ドルという
途方もない金額です。

それは、スマートホーム構想市場が
これから伸びる市場だからです。

スマートホーム構想とは、

家電製品などをネットワークで繋ぎ、
一括管理して、家庭生活を便利にしよう
というものです。

今までは、ホームサービスは、
富裕層の防犯装置関係がメインで

それ以外のホームサービスは、
お客さんがお金を払ってまで
使おうとする人は少なかったのですが、

近頃のエコブームもあり、
お金をかけても、
節約を通して環境保護するのが
カッコいい時代になりつつあり、

あくまで予測ですが、
スマートホーム市場は、
数年後には現在の倍以上に
成長するとも言われています。

スマートホーム事業には、
既にアマゾン(エコー)や
アップル(ホームキット)も

名乗りを上げていることでも
有望な市場であるのはわかります。

実は、このNestLab社、
元Appleの社員が創業しています。

きっかけは、
創業者が家を建てる時に

既存のサーモスタットで
デザインがいいのがないので

ならば、自分で作ってみよう
という発想から始まっているようです。

そして、NestLabの作る
Apple的なカッコいいデザインが
消費者の心を掴み
シェアを広げることになりました。

NestLabの買収金額が
高額になっている理由は、

事業も欲しいが、

Apple出身の創業者を
会社ごと取り込むことで、

アップル社のエッセンスを
グーグルに取り込みたかったのでは
との噂もあります。

2-10:第1位 Motorola Mobility(通信機器事業)

第1位 Motorola Mobility
(モトローラモビリティー)

2011年8月買収
推定買収額 125億ドル

堂々の第一位は、

アメリカの電子・通信機器メーカーの
モトローラです。

携帯やスマートフォンで
お世話になった人も
いるのではないでしょうか?

買収当時、モトローラ社は、
携帯電話事業と
セットトップボックス事業を
展開していました。

ちなみにセットトップボックスとは

ケーブルテレビや衛星放送
地上波放送やインターネットTV等の
チューナーのことです。

グーグルとMotorolaの
買収合意が発表されたのは
2011年8月です。

そして、買収完了報告が
2012年の5月です。

そのわずか7ヵ月後
セットトップボックス事業が
米国アリスグループに売却されます。

売却金額は23億5000万ドルです。

そして、

2014年1月には、
携帯電話事業を中国レノボグループに
売却されることになります。

売却金額は、29億1000万ドルです。

つまりは、
125億ドルで購入したモトローラ社は
2つの事業分割した上で

それぞれが売却されたわけです。

では、
なぜ125億ドルもの大金を使ったのに

直ぐに
モトローラ社を売却したのでしょうか?

買収が失敗だと
判断したからでしょうか?

それは、違います。

グーグルが、
モトローラ社を買収したのには、
理由があります。

それは、携帯電話に纏わる特許問題の
解消のためではないか
と言われています。

あなたもご存知の通り、
グーグルは、携帯電話向けのOS
android(アンドロイド)を
提供しています。

このandroidについて、
他社との特許関係のトラブルが
発生していました。

それを、携帯電話事業で
一時、世界No1を誇ったモトローラ社の

携帯関連の特許を
会社ごと買い取ることで、
トラブルの解消に繋げたい

との思惑があったと言われています。

実際、モトローラ社の事業は
売却されることになりましたが、

特許関係は、売却されず
グーグルが握っていると言われています。

つまりは、
買収金額から売却金額を差し引いた
72億4000万ドルで、モトローラ社の
特許を購入したとも言えるのです。

ちなみに
androidもグーグルが買収した企業です。

3:グーグルの今後の展開

グーグルは、これまでは、

  • 検索
  • 広告
  • YouTube(ユーチューブ)
  • SNS
  • クローム(Apps)

などオンラインに関する事業が
中心でした。

これからは、オフラインにも
力を入れていくことにも
なっていくと思われます。

その中心となるのが

「X」と呼ばれる事業です。

以前は、
GoogleXやGoogleXLab
という名前でした。

「X」とは何かというと

次世代技術のプロジェクトを
推進しているのです。

「X」の主な事業は、次の8つです。

1.Project Glass

Google Glassなど
ARヘッドマントディスプレイ事業

2.Google Self Driving Car

自動運転車やロボットカー事業

3.Project Loon

気球でネットワーク接続する事業

4.Google ContactLens

血糖値管理のための
コンタクトレンズ事業

5.無人配達機事業

ドローンなどの無人配達機

6.空中風力発電事業

7.人工神経を応用した音声認識事業

8.人工神経を応用した人工知能事業

が、あります。

ひょっとしたら、
これからは、Xに関連する企業を
買収されるのかもしれませんね。

4:まとめ

これからもグーグルは、

既存のサービスの拡充や
新規事業やサービスを

提供していくことでしょう。

そうすれば、自ずと

新たな企業を買収することも
あるでしょう。

その買収の中には、
今までの買収額を超える

巨額買収があるかもしれませんね。

企業を買収をすることで、
成長を加速し続けるグーグルから
これからも目が離せません。

最後までご覧頂きまして
有難うございます。

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